平成29年度学校評価 学校名( 南秋留小学校 ) 様式1 | |||||||||||||||
重点的に進める目標 | 学校評価計画 | 学校評価報告 | |||||||||||||
昨年度設定した 改善策の概要 |
中学校区共通 の目標に○印 (1つ以上) |
評価項目 | 評価方法 | 考察 | 自己評価 結果 |
学校関係者評価の概要 | 改善策 | ||||||||
学力向上に資する 授業改善 |
○課題解決型の授業を実践し、主体的・対話的で深い学びのある授業を推進する。 ○基礎的・基本的な学習内容の理解の定着を図るため、補習の時間(1日10分)、放課後学習(全学年)等を効果的に実施できるよう、校内指導体制を構築する。 |
評価項目@ | 取組目標 | ○すべての教師が,授業において「分かる授業」「楽しい授業」を目指した授業改善に校内研究等を通じて取り組む。 ○全学年で歩調を合わせた指導方法の工夫(あきる野市授業スタンダードの活用)に取り組む。 ○学力に課題のある児童については、補習等の個別学習を充実させ、繰り返し指導において習熟を図る。 |
○教員アンケート調査を実施し指導導における成果分析を図り、実施率としての指標で評価する。 | ○教員アンケートにおいて、あきる野市授業スタンダードを踏まえて、授業において「分かる授業」「楽しい授業」を目指した授業改善に取り組んだ教員は100%であり、十分に達成できた。 ○学力に課題のある児童について、保護者と連携し補習等の個別学習を充実させた教員は100%であり、十分に達成できた。 |
○授業改善に対する教員の意識は高いものがあるが、都の学力調査における本校の平均正答率と都の平均正答率との差は−12.1ポイントであったので、成果目標@はBとした。また、基礎基本の定着を図るための指標である東京ベーシック・ドリル診断テストの結果において、成果目標Aの達成ができなかったのでCとした。 | A | B | B | ○自己評価は妥当である。南小の児童の実態を更に把握必要がある。思考、判断、表現力等の育成も大切だが、その前に児童が意欲をもって主体的に学習に取り組もうとする態度の育成が必要である。 | ○教員側の指標である「毎時間における授業改善及び個に応じた指導」については評価をいただいた。一方で、学力調査等での数値につながっていないとの指摘をいただいた。次年度は、児童が授業の中で学習の楽しさを体験するとともに、授業のねらいを確実に達成し、できる楽しさを味わわせる取組の充実を図る。 ・「深い学び」の実現をテーマにした校内研究の実施(算数科、プログラミング教育) |
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成果目標 | ○都の学力調査における算数「教科の内容」の平均正答率を都の平均−5ポイント以上にする。 ○児童アンケート「算数の授業で学習したことがわかるようになったり、できるようになった」の項目で、児童の肯定的な回答率を90%以上にする。また、「子供は、算数の授業で学習したことが、わかるようになったり、できるようになったりした」の項目で、保護者の肯定的な回答率を85%以上にする。 |
○都の「児童・生徒の学力向上を図るための調査」結果における都の平均正答率との比較で評価する。 ○児童・保護者アンケート調査を実施し、目標値としての指標で評価する。 |
○都の学力調査における算数の平均正答率は52.4%で、都の平均より▲12.1ポイントであり、達成できなかった。 ○児童アンケートにおいて、「算数の授業で学習したことが分かるようになったり、できるようになったりした」と回答した児童の割合は84%であり、達成できなかった。一方で保護者アンケートによる同様の質問では91%であり、十分に達成できた。 |
B | |||||||||||
評価項目A | 取組目標 | ○補習の時間(1日10分)、放課後学習(全学年)を効果的に実施できるよう、教員補助員等を活用し、基礎的・基本的な学習内容の定着を図るための校内指導体制を構築する。 |
○教員アンケート調査を実施し指導における成果分析を図り、実施率としての指標で評価する。 | ○教員アンケートにおいて、基礎的・基本的な学習の定着を図るため教員補助員等と連携し、放課後学習等の子供への指導にあたった教員の割合は100%であり、十分に達成できた。 | A | B | ○自己評価は妥当である。基礎的・基本的な知識及び技能の習得に向けて、家庭の協力を得られるよう、取組の工夫に期待したい。 | ○基礎的・基本的な知識・技能の習得に課題があると指摘を受けた。次年度は、主体的に家庭学習がすすめられるような取組を推進していく。 ・「家庭学習の充実」をテーマにした学力向上推進委員会を中心とした取組(強化月間の指定、児童会との連携、補習の充実、スタンダードの作成等) |
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成果目標 | ○保護者アンケート「学校は宿題や復習など、児童の家庭学習が充実するよう働きかけている」の項目で、保護者の肯定的な回答率を90%以上にする。 ○東京ベーシック・ドリル診断テストを年3回実施し、全ての児童が当該学年における平均正答率を80%以上にする。 |
○保護者アンケート調査を実施し、目標値としての指標で評価する。 ○年3回実施する東京ベーシック・ドリル診断テストの目標値としての指標で評価する。 |
○保護者アンケートにおいて、「家庭学習を充実するよう働きかけている」と回答した割合は88%であり、目標の達成ができなかった。 ○2年・3年・4年は目標を達成した。一方で、5年は61%、6年は69%であり、達成できなかった。 |
C | |||||||||||
いじめ 不登校ゼロへの挑戦 |
○児童一人一人が、自らいじめ、不登校等の問題について考えを深めるような取組を推進する。 ○学校相談体制の充実を図り、本人、保護者が気軽に相談できる体制を校内で構築する。 |
評価項目@ | 取組目標 | ○学校いじめ防止対策基本方針のもと,全教職員が「いじめはいつでも起こり得るものである」ことを理解し,意図的・計画的に,いじめの未然防止,早期発見,早期対応に組織的に取り組む。 ○いじめ・不登校について,児童会が中心となって児童自らが主体的に考え活動する取組を充実する。 |
○教員アンケート調査を実施し、指導における成果分析を図り、実施率としての指標で評価する。 |
○教員アンケートにおいて、学校いじめ防止対策基本方針を理解し、いじめの未然防止・早期発見に常時努めた教員は100%であり、十分に達成できた。 ○教員アンケートにおいて、児童会の挨拶運動に積極的に参加し、様々な場面で挨拶を励行した教員は94%であり、十分に達成できた。 |
○新規不登校児童1名を発生させてしまったが、校内組織体制で丁寧に対応した結果、保健室に登校できるようになったので、成果目標AはBとした。また、報告・連絡・相談を密にし、SC、SSW等の関係機関と連携しながらいじめ・不登校対策に全教職員が組織的に取り組むことができたので、総合評価はBとした。 | A | B | B | ○自己評価は妥当である。今後は、いじめ・不登校の定義等を保護者・地域にいかにして伝えるか。情報発信の工夫に期待したい。また、学校公開等にあわせて実施する考えはとても効果があると考える。 | ○いじめ・不登校に関する教員の意識及び学校の対応については、評価をいただいた。一方で保護者・地域の理解啓発に課題があると指摘を受けた。次年度は、いじめ・不登校対策の更なる充実を目指し、取組を推進していく。 ・いじめ・不登校対策の見える化の推進(掲示物、ホームページ等) ・児童会と連携した新たな取組(いじめ撲滅集会) ・道徳授業地区公開講座における授業公開の実施 |
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成果目標 | ○児童アンケート「私は楽しく学校生活を送っている」の項目において、肯定的な回答率を90%以上にする。 ○保護者アンケート「子供は楽しく学校生活を送っている」の項目において、肯定的な回答率を95%以上にする。 |
○児童・保護者アンケート調査を実施し、目標値としての指標で評価する。 | ○保護者アンケートにおいて、「学校はいじめ・不登校の未然防止など子供が安心して学校生活を送れるよう体制を整えている」と回答した割合は83%で目標の達成ができなかった。児童アンケートでは90%であり、達成できた。 | B | |||||||||||
評価項目A | 取組目標 | ○学校相談窓口(いじめ・不登校相談)を設置を明らかにし、児童及び保護者に対して困ったことがあったらいつでも相談できる体制を整えるとともに,保護者会及び学校便り等で,保護者・地域に向けて周知・啓発をする。 | ○児童・保護者からの相談件数について,昨年度との比較で評価する。 |
○今年度の児童及び保護者からのSCを含めた学校相談窓口への相談件数は、1月末時点で23件で、昨年度より11件多く、十分に達成できた。 | A | B | ○自己評価は妥当である。学校は保護者の意図を察知しながら、応対しているのか。これからは、提案型の相談体制を構築していく必要がある。 | ○学校相談窓口の存在を周知啓発し、児童・保護者からの相談が増えている現状について評価をいただいた。一方で相談を単なる相談で終わらせず、専門家等と連携Sして、児童・保護者の思いに応えていく必要があると指摘を受けた。次年度は、更なる組織体制の構築を図り、取組を推進する。 ・キャッチフレーズ化による理解促進(「気軽に相談できる学校」) ・専門家(SC・SSW)及び関係機関との連携による組織的な対応の充実 |
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成果目標 | ○児童アンケート「困ったことがあると先生に相談し、先生はしっかり解決してくれる」の項目で、肯定的な回答率を80%以上にする。 ○平成29年度、新たな不登校児童をゼロにする。 |
○児童アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率80%)で評価する。 ○病気やけが以外の30日以上の欠席児童を調査し評価する。 |
○児童アンケートにおいて、「困ったときに丁寧に相談にのってくれる」と回答した割合は83%であり、十分に達成できた。 ○平成29年度になって病気やケガ以外の30日以上の新たな欠席児童は1名であり、目標の達成ができなかった。 |
B | |||||||||||
健康の増進・体力の向上 | ○オリンピック・パラリンピック教育を推進し、児童が自ら運動に取り組もうとする態度を育成する。 ○体力テストの結果分析を生かして、本校児童に求められる基本的な運動能力の育成に具体策をもって取り組む。 |
評価項目@ | 取組目標 | ○オリンピアン等のトップアスリートの招聘及び体育的行事(体力テスト、なわとび等)における指導と評価の充実(目標設定、掲示物、情報発信等)を図る。 | ○保護者アンケート調査「学校は効果的な体育指導や健康指導を行っている」の項目における肯定的な回答率としての指標で評価する。 | ○保護者アンケートにおいて、「学校は健康教育を推進し、体力向上を図っている」と回答した割合は91%であり、十分に達成できた。 | 2年連続でオリンピック・パラリンピックの関心度について目標達成ができなかったので成果目標@はCとした。また、体育の授業改善の意識を全ての教員がもたなければならないと考えているので、取組目標AはCとした。 | A | B | B | ○自己評価は妥当である。オリンピック・パラリンピック教育は、地域と共にすすめていくべきである。 | ○オリンピック・パラリンピックに関する機運の醸成を図り、自ら運動に親しもうとする態度を育成する必要があると指摘を受けた。次年度は学校行事等にあわせて、アスリート等を招聘し、保護者・地域とともに、推進を図る。 | |||
成果目標 | ○児童アンケート「私はオリンピック・パラリンピックについて理解を深めることができた」の項目で、肯定的な回答率を70%以上にする。 | ○児童アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率70%以上)で評価する。 | ○児童アンケートにおいて、「オリンピック・パラリンピックに関心がある」と回答した割合は68%であり、目標の達成ができなかった。 | C | |||||||||||
評価項目A | 取組目標 | ○体育授業スタンダード(南小スタンダード)を作成し、児童の運動量の確保及び補助運動に重点をおいた体育の授業改善を図る。 | ○教員アンケート調査を実施し指導における成果分析を図り、実施率としての指標で評価する。 | ○教員アンケートにおいて、体力の向上を図るために、体育の授業改善を積極的に行っている教員の割合は93%であり、全ての教員の取組ができなかった。 | C | B | ○自己評価は妥当である。新たな取組をすすめるより、既存の取組を充実させてほしい。 | ○体育の授業改善を進めるとともに、年間を通した意図的・計画的な業間体育の実施が必要であると指摘を受けた。次年度は、南小体育スタンダードの実施及び運動会、体力テスト、持久走、なわとび等の取組の充実を図る。 | |||||||
成果目標 | ○児童アンケート「私はいつも運動に親しみ、体力をつけた」の項目で、肯定的な回答率を80%以上にする。 | ○児童アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率70%以上)で評価する。 | ○児童アンケートにおいて、「体力をつけるために運動を進んで行っている」と回答した割合は80%であり、十分に達成できた。 | A | |||||||||||
特別支援教育の推進 | ○特別支援教育についての理解・推進を更に進めるとともに、児童一人一人に対しての効果的な指導及び支援の在り方を外部機関との連携を図りながら組織的に進める。 ○授業でのユニバーサルデザインについて全校で取り組む。 |
評価項目@ | 取組目標 | ○特別支援教育についての理解について、学校便り等を通じて保護者・地域に周知・啓発する。 ○特別支援教室の環境整備を進めるとともに、特別な支援の必要な児童に対しての支援方法の決定を、特別支援教育コーディネーターを中心に組織的に行う。 |
○教員アンケート調査を実施し、実施率で評価する。 |
○教員アンケートにおいて、支援が必要な児童に対して関係機関と連携し、コーディネーターを中心に組織的に動いた教員の割合は100%であった。また、学校便り等を通じて、理解促進のための情報を発信した教員の割合は90%であり、全ての教員の実践ができなかった。 | 全ての教員が特別支援教育を理解し、保護者・地域に情報発信するとともに、自らの授業を工夫し、個に応じた指導及び支援の充実が図られなかったので、総合評価をCとした。 | B | C | C | ○自己評価は妥当である。特別支援教育の理解はとてもデリケートな部分も含まれるため、情報発信が難しいかもしれない。専門家等を活用してすすめてほしい。 | ○保護者・地域に対しての特別支援教育に関する理解推進が必要であると指摘を受けた。次年度は、学校行事等にあわせて特別支援教育に関する講演会等を設定するなど、保護者・地域を巻き込んでの理解教育を推進していく。 | |||
成果目標 | ○保護者・地域アンケート「私は特別支援教育について理解している」の項目で、肯定的な回答率を85%以上にする。 | ○保護者アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率85%以上)で評価する。 | ○保護者アンケートにおいて、「特別支援教育について理解している」と回答した割合は85%であり目標の達成ができた。 | C | |||||||||||
評価項目A | 取組目標 | ○全教員が、ユニバーサルデザインを取り入れた授業(焦点化、視覚化等)を実現する。 | ○教員アンケート調査を実施し、実施率で評価する。 | ○教員アンケートにおいて、ユニバーサルデザインを取り入れた授業を実践した教員の割合は83%であり、全ての教員の実践ができなかった。 | C | B | ○自己評価は妥当である。教育の原点である子ども一人一人を大切にした指導を全教員にお願いしたい。 | ○学校は、基礎的環境整備を整えるとともに、個に応じた支援の充実(合理的配慮)を図る必要があると指摘を受けた。次年度は、ユニバーサルデザインを取り入れた授業を全ての教員が実践できるよう、授業観察等を通じて指導していく。 | |||||||
成果目標 | ○児童アンケート「先生は授業が分かりやすいように工夫している」の項目で、肯定的な回答率を90%以上にする。 | ○児童アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率90%以上)で評価する。 | ○児童アンケートにおいて、「先生は授業を工夫して分かりやすく教えてくれる」と回答した割合は92%であり、十分に達成できた。 | A | |||||||||||
豊かな人間性を育む教育の推進 | ○児童の自己肯定感をはぐくむ取組の充実を図る。 ○平成30年度に、「特別な教科 道徳」の完全実施を見据えた準備を進める。 |
評価項目@ | 取組目標 | ○あいさつ運動を計画的に実施するとともに、児童に対して「いいね」の声かけを教員が積極的に行う。 | ○教員アンケート調査を実施し、実施率で評価する。 | ○教員アンケートにおいて、児童に対して「いいね」の声かけや挨拶を積極的に励行できた教員の割合は94%であり、全ての教員の実践ができなかった。 | 「特別な教科 道徳」の完全実施に向けた全教員の意識の醸成は図られているが、具体的な授業実践につなげられなかったので、総合評価をBとした。 | B | B | B | ○自己評価は妥当である。心の教育は、すべての教育活動の根底にある。そのことを意識してほしい。 | ○学校の全教育活動を通じて、児童のよさを教職員が認め、全体の場で評価していくことが必要であると指摘を受けた。次年度は、児童会と連携したあいさつ運動の充実を図るとともに、PTA活動ともタイアップしていく。 | |||
成果目標 | ○児童アンケート「私は、友達や親、知り合いにしっかりとあいさつしている」の項目で肯定的な回答率を90%以上にする。 | ○児童アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率90%以上)で評価する。 | 児童アンケートにおいて、挨拶を励行している児童の割合は91%であり、十分に達成できた。 | A | |||||||||||
評価項目A | 取組目標 | ○道徳教育推進教師を中心として、道徳教育全体計画及び年間指導計画の見直しを図り、指導方法、評価方法について学校全体で共通理解する。 | ○教員アンケート調査を実施し、実施率で評価する。 | 教員アンケートにおいて、「特別な教科 道徳」における指導計画の見直しの意識が高まったと回答した教員の割合は100%であり、十分に達成できた。 | A | B | ○自己評価は妥当である。道徳の授業改善に期待したい。 | ○年間35時間以上の道徳授業を要とした、学校の全教育活動を通じた道徳教育の充実を図る必要があると指摘を受けた。次年度は、全教員が「特別の教科 道徳」を実施し、指導と評価の充実を図る。 | |||||||
成果目標 | ○全教職員が「特別な教科 道徳」における指導方法及び評価の在り方を理解し実践につなげる。 | ○教員アンケート調査を実施し、実施率で評価する。 |
教員アンケートにおいて、「指導と評価の在り方を理解し、実践につなげられた」と回答した教員の割合は67%であり、全ての教員の実践ができなかった。 | C | |||||||||||
特色ある学校づくりと学校運営の改善 | ○栽培活動に教員が積極的に参加できるよう、長期計画を作成していくとともに、さらに支援を求めていく。 | 評価項目@ | 取組目標 | ○農業指導者及び学校支援ボランティア活動のコーディネータ、JAと連携を図り、栽培を通して児童の郷土を愛する心を育てる。 | ○教員アンケート調査を実施し、実施率で評価する。 | 教員アンケートにおいて、地域の環境を生かし、郷土を愛する心の育成を図った教員の割合は90%であり、全ての教員の実践ができなかった。 | アンケートにおいて、肯定的な回答率が、全て90%以上であったので、総合評価をAとした。 | B | A | ○自己評価は妥当である。アンケートでは、一番肯定意見が多かった内容である。南小の特色として、さらなる充実を図ってほしい。 | ○地域の環境を生かし、郷土を愛する心の育成を図ることは不易なものであると指摘を受けた。次年度は、今年度までの年間栽培計画を精選するとともに、学校支援地域本部事業に位置付け、JAや地元農家の力をお借りして、活動の充実を図る。 | ||||
成果目標 | ○児童、保護者・地域アンケート「畑や田んぼも含めて地域の自然に親しみをもっている。」の項目で、肯定的な回答率を90%以上にする。 | ○児童、保護者・地域対象にアンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率90%以上)で評価する。 | 児童アンケートにおける肯定的な回答の割合は90%であった。また、保護者・地域アンケートにおける肯定的な回答の割合は99%であり、十分に達成できた。 | A | |||||||||||
小中一貫教育のさらなる推進 | ○新学習指導要領の内容における、「主体的・対話的で深い学び」について、各教科・領域で検証していく。 | ○ | 評価項目@ | 取組目標 | ○9年間を見通した指導計画に沿った授業改善を進め、「主体的・対話的で深い学び」の授業の実現に向けた取組を中学校区3校で実施し、協議会を通して効果を確認しつつ、学力向上を進める。 | ○教員アンケート調査を実施し、肯定的な回答率としての指標で評価する。 | 教員アンケートにおいて、9年間を見通して、「主体的・対話的で深い学び」の授業を意識していた教員の割合は100%であり、十分に達成できた。 | アンケートにおいて、教員の意識及び実践が成果につながっているので、総合評価をAとした。 | A | A | ○自己評価は妥当である。小中一貫の取組で、9年間をとおした子どもの教育システムの構築を図ってほしい。 | ○9年間を見通して、小中学校で身に付けさせたい力を明確にして、指導の充実を図ることは必要であると指摘を受けた。次年度は、論理的思考力を身に付けさせるため、授業実践を通して、「主体的・対話的で深い学び」の実現を図るとともに、プログラミング教育推進校として教材開発に力を注ぎ、近隣校への普及啓発をしていく。 | |||
成果目標 | ○3校共通した教員アンケート項目「授業改善につながった」の項目において肯定的な回答率を80%以上にする。 | ○教員アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率80%以上)で評価する。 | 教員アンケートにおいて、「授業改善につながった」と回答した教員の割合は84%であり、十分に達成できた。 | A | |||||||||||
教育情報の提供 | ○学級だよりの発行を定期的にできるようにするとともに、ホームページの作成者の育成を行う。 | 評価項目@ | 取組目標 | ○学校だより及び学級だより(全11号以上)、ホームページ、校長ブログ等の情報発信媒体の充実を図り、本校の教育活動を紹介する。 | ○教員アンケートで把握し、実施率で評価する。 | 教員アンケートにおいて、便りや保護者会等で積極的に教育活動を紹介した教員の割合は90%であり、全ての教員の実践ができなかった。 | 保護者・地域からは評価をいただいているが、全教員の実践ができなかったので、総合評価をBとした。 | B | B | ○自己評価は妥当である。良い・悪いこだわらず、正確な情報発信を今後もお願いしたい。 | ○学校と家庭・地域がスクラムを組んで、知・徳・体の調和のとれた児童の育成を図ることは大変重要であると指摘を受けた。次年度は、全ての教員が教育情報を工夫して発信するとともに、学校ホームページ、校長ブログ等の充実を図る。 | ||||
成果目標 | ○保護者・地域アンケート「学校は、保護者・地域に教育活動について情報発信をしている」の項目で、肯定的な回答率を90%以上にする。 | ○保護者・地域アンケート調査を実施し、目標値としての指標(肯定的な回答率90%以上)で評価する。 | 保護者・地域アンケートにおいて、「学校は、保護者・地域に積極的に情報を発信している」と回答した割合は93%であり、十分に達成できた。 | A |